すばるプロフェッションズ コアメンバー、
税理士の栗原正樹です。
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「PSE ACCOUNTING FIRM」という税理士を中心としたコンサルティンググループ主宰しており、経営顧問から相続対策までお客様のあらゆるニーズに対応できます。
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私は経営者の方が業務上直面する経営課題に対して、経営者サイドで専門的立場から一緒に考える経営顧問のご依頼を受けております。
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前回は、具体的な組織形態のうち職能別組織について取り上げました。
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組織形態には、それぞれの形態が持つ長所と短所があり、それは「誰が」という個人の問題ではなく、その仕組自体が持つものなのです。
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職能別組織の長所、すなわちメリットは、「専門性が高まる」「低コスト運営」「コントロールのし易さ」があり、短所、デメリットは、「各機能間の調整にトップの手がかかる」「各機能間の情報断絶」「後継者が育たない」「責任の所在が不明確」というものでした。
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これに対し、事業部制組織とは本社のトップマネジメントの下にシステム事業部、情報サービス事業部などの事業部と呼ばれる経営単位を配置した組織のことをいいます。
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トップ以外に、事業部長という事業部全体を統括する管理職がいることが大きな特徴です。
この組織形態のメリットは

① トップの部門間の調整などの負担が軽減され、
柔軟で迅速な意思決定が可能になる。

② ミドルマネジメント以下の管理層における
モチベーションが向上する。

というものであり、デメリットは

① 部門間の対立である
セクショナリズムになりやすい。

② 研究開発や購買が各事業部で重複して行われ、
全社的なコストが上昇するおそれがある。

というものです。
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次回は引き続き
組織構造の選択について取り扱います。
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すばるプロフェッションズ
税理士　栗原正樹