すばるプロフェッションズ コアメンバー、
税理士の栗原正樹です。
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「PSE ACCOUNTING FIRM」という税理士を中心としたコンサルティンググループ主宰しており、経営顧問から相続対策までお客様のあらゆるニーズに対応できます。
私は経営者の方が業務上直面する経営課題に対して、経営者サイドで専門的立場から一緒に考える経営顧問のご依頼を受けております。
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今回は、前回までの内容をしっかりと整理し、理解を深める回としていきましょう。
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組織とは、「特定の目的を達成するために、再構成された相互作用する人間の集団」であり、企業が掲げる経営理念を実現するための戦略を、実行するために必要な人の集団のことです。
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組織は、

①共通の目的の存在
②組織目的に協力する意思の存在
③円滑なコミュニケーション

という三つの条件を満たすことによって成立し、有効性と能率の２条件を満たすことで存続します。
なお、有効性は、組織行動が組織目的達成に役立つかどうか、能率は、構成員の貢献に応じた満足を提供出来ているか、で測定することが出来ます。
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ここまでが、前回までの内容でした。
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簡単に言えば「組織の取り扱い説明書」であり、この内容を使えば、思うように組織をコントロールできるようになります。
前回もご紹介した通り、これはバーナードという研究者が1938年に発表した「経営者の役割」という主著で示した内容になります。
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いわゆる経営学の古典と呼ばれる名著ですが、その後の研究では、この考え方を継承し、実践的に用いるためには、どうすれば良いかが明らかにされていくことになりました。
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例えば、能率＝満足度を高めると言っても、具体的にはどうすれば良いのかが分からないとどうしようもないですよね。
その後の研究で、能率を高めるためには、報酬が必要であり、報酬には「金銭的報酬」と「非金銭的報酬」があることが明らかにされています。
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昇進だけでなく、例えば出勤形態などの環境改善など、様々なものが非金銭的報酬に該当することが分かっています。
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次回も引き続き組織について取り扱いますが、その後は、モチベーション管理など、組織を具体的にコントロールするための内容を取り上げていきたいと思います。
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すばるプロフェッションズ
税理士　栗原正樹