すばるプロフェッションズ コアメンバー、
税理士の栗原正樹です。
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「PSE ACCOUNTING FIRM」という税理士を中心としたコンサルティンググループ主宰しており、経営顧問から相続対策までお客様のあらゆるニーズに対応できます。
私は経営者の方が業務上直面する経営課題に対して、経営者サイドで専門的立場から一緒に考える経営顧問のご依頼を受けております。
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前回までの内容は、抽象的な「組織の取り扱い説明書」でしたが、今回は、具体的な組織形態についてお話しします。
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人々が共通の目的の下に協働する場合、目的を達成するために重要なのは、集団の中における権限と責任の関係をどのように設計するかということです。
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企業内の各部門などが担うべき役割、人的資源の配分と権限、指揮命令系統などをどのように行うか、これらを組織構造といいますが、この組織構造には、基本形ともいえる形態があります。
今回は、その中でも代表的な職能別組織について取り上げます。
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確認していきます。
職能別組織は、経営者を頂点とし、人事部、営業部、製造部、経理部など、職能＝役割の名称を持つ部門によって構成されるピラミッドのような組織のことです。
この組織形態を採用した場合のメリットは、
- 分業により業務を反復して行うため、各機能が熟練し専門性が高まる（専門化の原則）。
- 業務集中による規模の経済が発揮され、低コストの運営が可能となる。
- 中央集権型の単純な組織であるため、全体のコントロールがし易く（命令統一性の原則）、 トップに全体に渡る広範な範囲の情報が集中するため、大局的な決定ができる。
といったことがあります。
その反面、デメリットとしては、
- 機能間の調整などトップの負担が大きく、本来のトップのあるべき業務である、意思決定に遅れが生じ、変化が激しい場合、環境変化や顧客ニーズへの対応が遅れる。
- 各部門間での業務上の交流がないため、部門横断的な対応、情報共有が困難になる。
- 各部門管理者は担当領域に専門化するため、全社的後継者が育たない。
- 各機能部門の利益責任の所在が不明確である。
というものがあります。
もし、自社がこの職能別組織に該当する場合、このような特徴を踏まえ、メリットを生かし、デメリットを抑えるような運用を心掛ける必要があります。
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次回も引き続き組織構造の他の形態について取り扱います。
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すばるプロフェッションズ
税理士 栗原正樹
